東京新聞にインタビュー記事

東京新聞（５月３１日付）に私のインタビュー記事が掲載された。

｢代替わり考　皇位の安定継承」というシリーズ。

これまでに小田部雄次氏、河西秀哉氏、所功氏、百地章氏などが登場している。

それぞれ代表的な研究者だ。

私の記事の一部を紹介する。

｢憲法は皇位継承の『世襲』制のみを定め、皇室典範で『男系男子』に限定している。

現在は男系男子にこだわるあまり、世界最古の君主の家柄である皇室それ自体が消滅の危機に直面している。

皇室典範の男系男子の縛りを削除し、女性皇族の内親王に皇位継承資格を認めて結婚後も皇室で活動してもらうのが望ましい。

皇位継承方法は、これまでの理念が直系優先主義だったことに照らし、男女の性別に関係なく『直系長子（第１子）』を優先する制度にするべきだ。

…男系男子に初めて限定したのは明治の皇室典範だ。

明治には前近代と同様に正妻でない『側室』が存在し、側室が生んだ非嫡出子にも皇位継承資格が認められていた。

明治天皇や大正天皇もそうだが、歴代天皇の半数近くは非嫡出子だ。

もし歴代天皇に正妻しかいなかった場合はどうか。

女性天皇と史実性に疑問がある天皇や未婚の天皇などを除き、96代の正妻を調べると、34人（35．4％）は男子に恵まれていない。

一夫一妻制なら3代に1人は跡継ぎの男子がいなかったことになる。

側室制度は昭和天皇のときに廃止され、現在の皇室典範では非嫡出子という制度的な『安全弁』も無くなった。

いまは歴史上、最も制約の厳しい皇位継承制度であり、行き詰まるのは必然だった。

…一部では、男系男子の縛りを残し、旧宮家系の血筋の独身男性に皇籍を取得してもらう案が唱えられている。

だが一国民として生まれ育った人が突然、皇族になっても、国民の信頼と尊敬を得られるだろうか。

そもそも旧宮家の男系継承も側室に支えられた歴史を考えると、皇位の安定継承に資することにならない」

男系継承に側室制度＝非嫡出（庶出）継承が果たして来た貢献は絶大だった（皇位の継承も宮家の継承も）。

しかし、その可能性は既に失われた。

にも拘らず、乳幼児の死亡率の低下や医療水準の向上などを持ち出して、現に3分の1以上の天皇の正妻に当たる方々が男子を生んでおられないという、冷厳な現実から敢えて目を反らそうとする者が、僅かながらでもいるのは残念だ。

かつて、戦後における“男系維持論”の先駆者と言うべき葦津珍彦氏は、率直に以下のように述べておられた。

｢女系継承を認めず、しかも庶子（非嫡出子）継承を認めないと云ふ継承法は無理をまぬかれぬ」と。

故に、ご本人は非嫡出継承の再容認を訴えられた。

男系継承に拘（こだ）りながらも、側室不在＝非嫡出の継承否認という条件下では、その限定を末永く維持するのは｢無理」という現実を、きちんと理解しておられたのだ。