7月13日、明治聖徳記念学会主催、 國學院大學研究開発推進センター共催の公開シンポジウム「戦後の神社神道」が開催された。

その中で、宗教学者で國學院大學教授の石井研士氏が神社の将来について、かなりリアルでシビアな予測を述べられた。一般に、未来予測はしばしば当てにならない。しかし、例外的に人口動態については、かなり正確な予測が可能。だから、それを元に早めに手を打つ事も出来る…はずった。ところが、わが国の場合、早くから予測されていた少子化に対し、有効な手立てを講じる事が出来ていない。

石井氏は、厚生労働省の「人口動態統計」による「合計特殊出生率・出生数の変化」（昭和22年～平成29年）をグラフ化して参加者に示された。それを見ると、昭和22～24年の出生率・出生数が極めて高いのが一目瞭然。いわゆる第1次ベビーブームだ。よく知られているように、この間に生まれた人々は、その数の多さから「団塊の世代」と呼ばれる。それから24・5年経った昭和46～49年。再び出生数が（前回ほどではないが）多くなる。第2次ベビーブームだ。これは団塊世代が結婚して子供を生んだ結果。この時に生まれた人々を「団塊ジュニア」と呼ぶ。

但し、出生率は横ばい又は低下した。その為に、第1次ほどの出生数にはなっていない。第1次での最高出生数が2,696,638人（昭和24年）だったのに対し、第2次の場合は2,091,983人（昭和48年）が最高だった（ちなみに直近の平成30年の出生数は918,397人）。その後も出生率は下がり続け、団塊ジュニアが結婚して子供を生む頃になっても、出生数は同じように減少している。これは、団塊ジュニア世代が適齢期を迎える平成初頭～10年代迄に、効果的な少子化対策を打てなかったことを意味する。日本は少子化を緩和する最大のチャンスを既に逃してしまった。

石井氏は、第2次ベビーブームに続く第3次ベビーブームが無かったのが「現在の少子化の大きな原因」という言い方をされた。更に、都市圏を除いて、少子化だけでなく、人口流出による住民の減少傾向も続く。その結果、地域共同体に支えられて来た全国の神社はどうなるか。同氏が日本創世会議のレポート（平成25年「消滅する市町村896」）を元に、消滅の可能性がある自治体に位置する神社数を算定された結果は、驚くべき内容になっている（但し、平成25年のレポートを元にしているので、原発事故があった福島県はデータに含まれていない）。

全国神社の約4割（41％）は令和32年迄に消滅する可能性がある自治体に位置しているのだ（神社数にして31,184社）。

取り分け秋田県の場合、県内の神社の99.9％が消滅可能性自治体に位置している。その他、神社の50％以上が消滅可能性自治体に位置する地域を列挙すれば、以下の通り。北海道、岩手県、宮城県、山形県、石川県、山梨県、兵庫県、奈良県、和歌山県、島根県、徳島県、愛媛県、高知県、長崎県、大分県。かなり深刻な見通しだ。